OMOとは？小売業界で注目される集客方法｜実店舗で活用するポイント

「OMO」とは、顧客体験の向上を目的とするマーケティング手法であり、ECと実店舗の垣根をなくして、消費者の購買意欲を高める施策を指します。小売業界でOMOを推進するにはアプリマーケティングの取り組みが欠かせないため、実店舗でどのように活用していけばいいのかを押さえておきましょう。

OMOの基本的なとらえ方とO2O・オムニチャネルとの違い

OMOというマーケティング手法を有効活用していくには、基本的なとらえ方を理解しておく必要があります。ここでは、似たような手法であるO2Oやオムニチャネルとの違いも含めて解説します。

OMOとは

OMOとは、「Online Merges with Offline」の略語であり、オンラインとオフラインの融合を意味するマーケティング手法です。ECや実店舗、SNSといったチャネルの違いを気にせずに、消費者が最適なサービスを受けられるようにする取り組みを指します。

具体的には、ECと実店舗で同じ買い物体験ができる環境を整えたり、スマホを通じて常時注文できる配達サービスを構築したりすることなどがあげられます。消費者の購買意欲を高め、販売促進につなげていくことを目的としているといえるでしょう。

従来はオンラインでの販売とオフラインでの販売を分けて考える部分がありましたが、消費者の購買行動の変化やスマホなどのデジタル端末の普及によって、だんだんと境目がなくなってきているという状況です。また、新型コロナウイルスの感染拡大による、非接触で買い物をしたいというニーズの高まりなどから、さまざまなチャネルを通じて買い物体験ができるOMOの導入は今後ますます進んでいく流れとなっています。

O2Oやオムニチャネルとの違い

O2Oとは、「Online to Offline」のことであり、オンラインで得た顧客情報からオフライン（実店舗）への来店を促す販売戦略です。ECサイトやアプリなどから実店舗に送客するもので、基本的にオンラインとオフラインの役割を区別している点がOMOと異なります。

具体的な施策としては、SNSを通じてセール情報を配信したり、顧客の位置情報から近隣店舗のクーポンを発行して来店を促したりすることなどです。一方、オムニチャネルとは、すべての販売チャネルを連動させることで、顧客との接点を増やす販売手法を指します。

実店舗やECサイト、アプリなどを通じて収集した顧客データを一元化し、効果的な販売戦略を立てられるのが特徴です。顧客の視点からすると、ネットで購入した商品を実店舗で受け取ったり、お店に在庫がない場合にECサイトから購入できたりするので、利便性が高いといえるでしょう。

実店舗で活用する3つのポイント

OMOを実現するには、アプリマーケティングを実践することが欠かせません。OMOの手法を取り入れて、実際にどのように活用していけば良いかを見ていきましょう。

販売チャネルを広げる

OMOの手法を実践するには、消費者との接点をできるだけ多く持つために、販売チャネルを広げる必要があります。オンラインとオフラインのそれぞれの強みを活かすことで認知度を向上させ、集客につなげてみましょう。

実店舗やECサイトだけでなく、SNSやチャットツールなどあらゆる販売チャネルを用いて、消費者のニーズに応えていくことが大切です。広く集客を図ることによって多くのデータが集まり、より効果的な施策に取り組みやすくなります。

販売チャネルごとに、購買データや顧客の属性情報などが分かるので、集めたデータを基に分析や改善を繰り返していきましょう。

質の高い顧客体験を得られるお店づくり

アプリを活用すれば、消費者が店舗に出向く前にスマホで商品を注文し、来店すると同時に商品を受け取ることが可能になります。小売業であれば、商品棚に陳列した商品のQRコード®をスマホで読み取ると、詳しい商品情報を得られるといった工夫も行えます。

消費者にとってスムーズな購入や安心できる買い物体験ができる施策を実行すれば、自然な形で販売促進につなげられるでしょう。また、アプリを活用することで顧客に関する情報を収集しやすくなり、セール情報などをタイムリーに配信できるので、店舗側にとってもメリットがあります。

情報通信技術をしっかりと活用する

OMOを実現するためには、情報通信技術（ICT）の活用が欠かせません。具体的には、それぞれの販売チャネルで取り扱う商品や顧客データの一元管理、収集したデータの分析などがあげられます。

膨大なデータを手動で分析していくのは大変なため、CRM（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント）・MA（マーケティングオートメーション）・SFA（セールスフォース・オートメーション）などの各種ツールを活用していくことが大切です。OMOを実現するために、実店舗が抱える課題をICTの力によってどのように解消していくかがカギとなります。

課題解決につながる機能が備わっているか、手軽に操作ができるかなど、自店の状況にあわせて必要なツールを選んでみましょう。

電子レシートを活用すればOMOの実現とプロモーションに役立てられる

OMOは、オンラインとオフラインの施策をさまざまな形で融合していくものです。したがって、その一つの方法として「電子レシート」の導入を検討してみるのも良いでしょう。電子レシートは顧客と店舗の双方にメリットがあり、顧客体験の質を高めることによって集客につなげていけます。

ログノートの「iReceipt」なら、店舗DXを加速させるプラットフォームとして電子レシートが活用できます。顧客にとっては紙のレシートを保存する必要がなくなり、購入履歴などをすぐに確認できるので、有益な顧客体験が得られるでしょう。

一方、店舗側にとっては顧客データを一元管理できるようになり、顧客の属性に合わせたプロモーションの展開が可能です。店舗運営にかかるコストや時間を省力化でき、余裕ができた分のリソースを集客などに充てられます。

電子レシートはアフターマーケティングにも活用でき、既存顧客をリピーター化するのにも適しています。商品を販売して終わりではなく、その後のアフターケアを丁寧に行える仕組みを整えることで、安定的な集客の確保につなげていけるでしょう。

まとめ

小売業界で注目されているキーワードとして「OMO」があげられます。ECサイトや実店舗など、オンラインとオフラインの垣根をなくすことで、顧客はより質の高い買い物体験を得られます。

集客方法を考えるうえでは、買い物や決済の利便性を高めるなど、顧客の視点に立った取り組みが欠かせません。OMOの基本的なとらえ方や具体的な施策などを理解して、集客につなげてみましょう。

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