スマホの普及によって、顧客の購買行動が変化していることから、小売業でもアプリの作成や導入が積極的に行われています。顧客のさまざまなニーズに対応し、適切なアプローチを図っていくにはアプリの活用が欠かせません。

この記事では、アプリを作成するメリットや注意点、主な機能などを解説します。

小売業でアプリを作成するメリット

スーパーやコンビニなど、小売業者がアプリを導入することで得られるメリットがあります。どのような点に注目すべきかを解説します。

アプリの導入が注目される理由

スマホが多くの人に利用されている昨今では、事前に店舗や商品、口コミなどを消費者が調べたうえで買い物をする機会が多くなっています。従来とは消費者の購買行動が違ってきており、販売する側のアプローチにも変化が求められているといえるでしょう。

小売業などのショッピング関連アプリのダウンロード数が増えていることから、消費者の関心が高くなっていることがわかります。そのため、アプリを作成して導入することで関心を惹きつけ、リピート率の向上など有効な施策につなげていけるでしょう。

アプリを作成することで得られる2つのメリット

アプリを作成することで、ポイントカードのアプリ化やセグメントごとに必要な情報を提供できるというメリットが生まれます。ポイントカードや会員カードなどをアプリ化することによって、コストの削減と利用会員の増加が期待できます。

スマホそのものがポイントカードの役割を果たすので、決済時に財布から取り出す手間が省けて、消費者にとってもメリットになるはずです。スマホアプリなら紛失や劣化が防げますし、再発行も簡単で個人情報を入力しなくても利用できます。

また、アプリを活用すれば限定クーポンの発行やログインボーナスなどの特典が付与できるので、自社の顧客層に適切なアプローチが行えます。アプリなら、ワンタッチでアクセスできるため、自社のホームページやECサイトに誘導しやすいのもメリットでしょう。

他にも、プッシュ通知やスクラッチ機能、デジタルサイネージ・POP連携などの多様なアプローチが行えるので、アプリの作成は費用対効果の高い取り組みだといえます。

小売業がアプリを作成するときの注意点

小売業がアプリを作成することには多くのメリットがありますが、注意しておきたい点もあります。ここでは、アプリを作成するときに気をつけたい部分を紹介します。

達成したいゴールを明確にしておく

一口にアプリの作成といっても、導入することでどのような成果を得たいかによって、作成すべきアプリや費用は異なります。たとえば、販促アプリであれば時期別の売上目標がポイントとなりますが、情報発信がメインのアプリであればダウンロード数などに注目しておく必要があるでしょう。

達成したいゴールはできるだけ具体的な数値を設定するほうが良く、競合他社との差別化といった曖昧な目標を設定すべきではありません。アプリを運用することで得られたデータの検証を行いやすくするためにも、客観的に判断できるゴールを設定してみてください。

運用体制を整備しておこう

アプリは作って終わりというものではなく、導入してからも定期的な更新や情報配信が必要になります。常にアップデートを行っていかなければ、消費者の関心が薄れてしまう恐れがあるので、運用にあたって必要な人員を確保しておきましょう。

ただし、アプリの作成に注力するあまり、本来取り組むべき業務が疎かになっては本末転倒です。社内リソースが不足しているときは、外部へ委託することの検討も必要でしょう。

外部委託を行うときは、メンテナンスなどの維持管理がきちんと行えるところを選ぶのが重要です。何か不具合があったときに適切な対応ができなければ、ユーザーに良くない印象を与えかねないので、費用対効果や実績から委託先を検討してみてください。

あると便利な機能を紹介

アプリの作成で気をつけておきたい点は、利用者にとって使いやすいものであるかという部分です。ユーザー目線で、備えておくと便利な機能について解説します。

ピックアップサービス機能

ピックアップサービスというのは、消費者がアプリを通じて商品の注文を行った際に受けられるサービスです。店舗スタッフが売り場を回って商品をピックアップし、専用カウンターや駐車場などで購入した商品を受け渡してくれるのが特徴だといえます。

消費者にとっては、買い物時間やレジ待ちの時間を短縮できるので、ピックアップサービス機能が備わっていることでメリットを感じやすくなります。また、非接触販売にもつながるので、買い物に対する安心感を広げられます。

電子レシート機能

電子レシート機能は、紙のレシートを電子化することで企業と消費者の双方にメリットがあります。企業にとっては紙の資源やコストの削減につながり、消費者にとっても家計管理などを行いやすくなるでしょう。

また、商品の購入履歴がすぐに確認できるので、返品・交換の対応もスムーズになります。ログノートの「iReceipt」は電子レシートが発行できるだけでなく、店舗DXを促進するためのプラットフォームとして設計されています。

オウンドアプリへの実装にも対応しており、販促支援ツール（CRM）としての活用も可能です。消費者の視点に立ったアプリの作成に役立つため、自社に合ったツールであるかをチェックしてみましょう。

まとめ

スマホで店舗や商品の情報を事前に調べて購入を検討する消費者が増えているからこそ、小売業でもアプリの作成を検討してみることが大切です。アプリの作成は、ターゲットとするユーザーを取り込むだけでなく、コストや手間の削減にもつながります。

一方で、アプリを導入した際に目標とするゴールを明確にしたり、運用体制をチェックしたりすることも重要です。必要な機能がきちんと備わったアプリを導入してみましょう。